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外貨預金の保有者は要チェック!新NISAの商品選択で忘れてはいけないこと

この記事を読まれている皆さんの中には、米ドルをはじめとする外貨預金を保有しているかたも多いのではないでしょうか。特に昨年は急速に円安が進行しましたから、為替でかなりの利益が出た人もいるかもしれませんね。

もちろん、為替差益を得られる点は外貨預金の魅力のひとつです。ただし、為替が将来的にどう推移するのかは、株価の見通し以上に、金融のプロでも予測は難しいと言われています。たとえ利益を得られたとしても、たまたま幸運だったくらいに捉え、あまり欲張りすぎないほうがいいのでしょう。資産形成という目線で考えるなら、外貨預金もやはり長期で保有しつつ相対的に高い利息を受け取り続け、より大きな成長を狙うのであれば、株式などによる運用を加えるのが王道です。

前回の「新NISAで何を買えばいい?迷ったときには世界最大の機関投資家に学ぶ」では、資産形成における分散投資の意義と、商品選択の参考材料としての年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)のポートフォリオ(金融資産の組み合わせ)を取り上げました。今回は、この分散の考え方に外貨預金を含めることで、もう少し深めてみたいと思います。

投資用資金だけでなく家計全体で考えるポートフォリオ

GPIFの基本ポートフォリオは現在、国内債券、外国債券、国内株式、外国株式というそれぞれの資産に25%ずつだということは、前回ご紹介した通りです。このポートフォリオに関する考え方は、米国のハリー・マーコウィッツ氏が1950年代に公表した理論が先駆けとなり研究が進んだ「現代ポートフォリオ理論」をベースにしています。ちなみにマーコウィッツ氏はこの理論によって後にノーベル経済学賞を受賞しました。

この現代ポートフォリオ理論は非常に難解な面もありますが、その柱のひとつをごく簡単に説明しますと、リスクを抑えながら効率的にリターンを獲得するためには、多くの銘柄や複数の資産に分散させて投資するのが有効だということ。これがいわゆる分散効果です。

そして、その最も効率的なポートフォリオは、世界のあらゆる金融市場で流通しているリスク資産を、それぞれの時価総額の比率に応じて保有するものだと言われていて、これは市場ポートフォリオと呼ばれています。だからこそ、GPIFも国内外の株式と債券という資産に分散投資しているわけです。

このGPIFと同じような運用は、ひとつの投資信託を保有するだけで実現できることも、前回ご紹介した通りです。

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それはそれで有効な手法ではあるものの、外貨預金のようなリスク資産をすでに保有しているかたであれば、ポートフォリオをもっと厳密に考えたほうがいいのかもしれません。投資用の資金だけではなく、家計の資産全体でポートフォリオを考えるのです。

自分なりにアレンジするのも投資の楽しみのひとつ

前述の通り、外貨預金は円安になれば利益が得られる反面、円高になれば損失が生じる場合もあります。もちろん、外貨預金をそのまま保有していれば利益も損失も実現はしないものの、為替が変動するリスクを負っていることは事実です。

資源の多くを海外に依存している日本では、円安がインフレに結びつきやすいのは皆さんも実感されているのではないでしょうか。円安が進みインフレになると円預金の価値が実質的に目減りする一方で、外貨預金は利益を得られるという関係でもあります。これは円預金と外貨預金をあわせて持っておけばリスクを抑えられるという意味でもあり、まさに分散効果なわけですね。

また、預金というのは私たちが銀行に資金を貸し出す行為ともいえ、だから利息が発生するのです。これを少し難しい表現に変えると、預金者は銀行に対する金銭債権を有しているのであり、銀行が発行する債券を保有しているのに近いといってもいいのかもしれません。それは外貨預金も同様です。

ここで話をポートフォリオに戻すと、GPIFの基本ポートフォリオは現在、国内債券、外国債券、国内株式、外国株式にそれぞれ25%ずつ。外貨預金を持っているかたは、当然、円預金も持っているはずですから、基本ポートフォリオの国内債券と外国債券に近い特性の資産をすでに保有していると考えることもできるでしょう。

つまり、これまで外貨を含む預金を十分に蓄えてきたという人が、新NISAで新たに資産形成を始めるのであれば、国内外の株式だけに投資するという選択肢もあるわけです。具体的には、国内の株式と外国の株式、それぞれを投資対象とする投資信託を、GPIFの基本ポートフォリオを参考にしつつあわせ持ってもいいでしょうし、1本で国内外の株式に投資できる商品もあります。

さらにせっかく株式を保有するなら、やはりなるべく国内の企業に投資したいという人も、逆になるべく海外の企業に投資したいという人もいるかもしれません。海外であれば先進国だけ、あるいは米国だけでいい、むしろインドなどの新興国の成長に期待したいなど、自分なりの経済の見通しを持たれているかたもいるでしょう。その点、投資信託であれば株式だけを投資対象とするものでもさまざまなタイプが用意されていますから、例えば次のファンドのような商品をご利用いただけば、ご自身の考え方に応じて保有比率を増減させるといったアレンジも可能になるのです。

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そうした選択も投資の楽しみのひとつですので、皆さんも新NISAでの商品選択に迷ったときには、ぜひ参考にしてみてください。ただし、基本である分散投資の考え方は忘れずに、あまり何かの資産だけに偏らせないようにすることも重要ですから、そこは常に心掛けておきましょう。

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