いま大きな話題になっている新NISA。せっかく始まったおトクな非課税制度ですから、活用しないのはもったいないですよね。一方で、この機会に資産形成を始めようとは思っているものの、どの金融機関で口座を開設すればいいのか、迷ってしまってなかなか踏み出せないかたもいるかもしれません。
どんな基準で金融機関を選べばいいのか。当然のことながら、皆さんが何を重視するかで変わってくるはずです。
例えば現在は多くの金融機関で口座開設キャンペーンなどを実施しており、その内容で選択するのもひとつの方法で、おトクな機会を逃す手はありません。ただし、注意してほしいのが、資産形成は10年、20年、あるいはそれ以上の長期にわたって継続するものであるということ。目先の利益だけではなく、そうした長期の目線も入れて選ばないと、将来的に後悔する事態が訪れないとも限りません。
特にNISA口座はひとり1口座しか開けず、1年ごとに金融機関の変更はできるものの、それなりに手間と時間がかかってしまうのも事実。金融機関にはそれぞれ特徴がありますから、そのメリット・デメリットをしっかり理解したうえで、やはり慎重に選択すべきでしょう。
手数料や商品数で選ぶか？ 相談のしやすさで選ぶか？
ここからは、業態ごとに主な金融機関の特徴をご紹介します。
まずは、ネット証券から見てみましょう。ネット証券は文字通り、オンライン取引専門の証券会社で、その手軽さもあって近年は人気を集めています。
ネット証券の主なメリットは、1．オンラインならではのアクセスの容易さ、2．手数料の安さ、3．商品数の豊富さ、といったあたりではないでしょうか。もっとも、最近は従来型の証券会社や銀行もウェブやアプリでオンラインサービスを提供している場合も多く、新NISAの「つみたて投資枠」の商品であればそもそも販売手数料は無料なので、1や2の利点は少し薄れているようです。それでも、3の商品数の豊富さ、投資信託以外にも株式やETFなど数多くの選択肢がある点はネット証券の強みといえるでしょう。
ただし、商品の選択肢が多ければ多いほど、選択に迷ってしまうのも確かです。ネット証券ではコールセンターやチャットなどはあっても、対面での相談はできないところがほとんど。その点を踏まえると、投資に関する知識がある程度あり、自身で判断できるかたに適しているのではないでしょうか。
それに対して対面の窓口を持つ従来型の証券会社であれば、商品の選択などで迷ったり、何かで困ったりしたときには担当者に相談できます。専門的な知見と多くの情報を持つ担当者がいるのも証券会社ならでは。一方で、投資初心者にとっては少しハードルが高いと感じてしまうところもあるかもしれません。
その点、多くの人が最も身近に感じる存在は、やはり銀行でしょう。近所に店舗があって、預金はもちろん、給与振込や住宅ローンなどでも接点があるかたは少なくないはずです。
このブログの「外貨預金の保有者は要チェック！ 新NISAの商品選択で忘れてはいけないこと」でも触れた通り、本来、資産形成は投資用の資金だけでなく、預金をはじめとするその他の資産、あるいはローンなどの負債も含めてプランニングすべきもの。身近な銀行であれば、そうした資産全体の管理がしやすい点は大きなメリットです。ただし、株式やETFなどは銀行自体では購入できず、証券会社に比べて商品の選択肢が限られてしまう場合もあります。
ソニー銀行なら資産全体を管理しやすく相談もできる
ネット銀行であるソニー銀行は、ネット証券と従来型の銀行の中間に位置しているといっていいのかもしれません。そのため、ネットならではの利便性の高さと、銀行ならではの強みである預金や住宅ローンなどを含めた資産全体の管理のしやすさを兼ね備えています。
商品についても、選択しやすいように厳選されたラインアップになっていて、販売手数料もすべて無料！ 投資信託などの残高やお取り引きの状況に応じて、例えば Sony Bank WALLET の国内ショッピング利用額に対するキャッシュバック率がアップするなどの特典がある「優遇プログラム Club S（クラブエス）」も用意しているので、より便利に、よりおトクに資産形成ができてしまうのです。
また、ネット銀行でありながら、予約制・無料の相談窓口「CONSULTING PLAZA」があって、専門のアドバイザーにリモートで相談ができます。資産形成に不安があるかたにも安心していただけるのではないでしょうか。さらにソニーストアの銀座と大阪に来店型のリモート窓口も設けていますから、自宅にリモートの環境がない人でもアドバイザーに相談ができるのです。
最後に、冒頭でもお伝えした通り、資産形成は長期のスパンで考えるべきもの。最近はサステナビリティ（持続可能性）という言葉をよく耳にするようになりました。現在、各金融機関から提供されているサービスが持続可能なのかという観点も考慮しながら、一生涯つきあえる金融機関を選んでみてはいかがでしょうか。
